町田市議会 2022-06-22 令和 ４年 ６月定例会（第２回）－06月22日-07号
その結果、タブレット端末の基本アプリケーションを使うことができると回答した教員の割合は、2021年１月の61％から、2022年３月は86％へ25ポイント増加いたしました。このことから、教員のＩＣＴスキルが向上していることが分かります。
その結果、タブレット端末の基本アプリケーションを使うことができると回答した教員の割合は、2021年１月の61％から、2022年３月は86％へ25ポイント増加いたしました。このことから、教員のＩＣＴスキルが向上していることが分かります。
最後に、(3)の課題は何かについてでございますが、全教員を対象に行ったＩＣＴ活用状況についての調査では、タブレット端末の基本アプリケーションを使うことができると回答した教員の割合が2021年１月の61％から、2022年３月は86％へ25ポイント増加いたしました。このことから、教員のＩＣＴスキルが向上していることが分かります。
その結果、タブレット端末の基本アプリケーションを使うことができると回答した教員の割合は、昨年度の61％から、今年度は86％へ25ポイント増加いたしました。このことから、教員のＩＣＴスキルが向上していることが分かります。
今年度の結果では、タブレット端末の基本アプリケーションを使うことができると回答した教員の割合は、昨年度の61％は、今年度は86％へ25ポイント増加しました。このことから教員のＩＣＴスキルが向上し、学校でのＩＣＴ活用力が向上していると考えております。今後も継続的にアンケート調査を行い、学校の取組状況のチェックを行ってまいります。 ○副議長（いわせ和子） 17番 おんじょう由久議員。
教員向けには、既に端末や基本アプリケーションの基本操作研修を終えており、今後は、授業での効果的な活用を主軸に置き、対象別、習熟度別の実践的な研修を年間３０回程度開催し、教員の指導力育成に取り組んでまいります。 また、オンライン授業に必要なアプリケーションの操作方法や指導の目安などについてまとめた活用事例集につきましては、今年度当初に全校に周知・共有しております。
195: ◯ 教育部長（小泉 一夫君） まず，ハードウエアの部分がサーバ等無停電電源装置機器導入諸費用を含めまして税込みで１８６万９,０００円，それとソフトウエアの部分，業務アプリで学校支援システム基本アプリケーション，あとデータの連携とデータ入力作業等で４９８万７,５００円，データ入力の部分でデータ入力費用ということで７３５万円，以上でございます。
また、整備方針の中におきましては、統合型ＧＩＳ構築に際しまして、庁内で共通利用できる基本アプリケーションと各課固有の業務に対応した個別アプリケーションなどのソフトをどのように統合、連携をさせるかの課題につきましても、費用対効果を含めて検討していく予定であります。 続いて、住民情報システムについてのお尋ねであります。